計算方法と根拠
税抜から税込を求める
消費税額 = 税抜金額 × 税率、税込金額 = 税抜金額 + 消費税額です。標準税率は 10%、軽減税率は 8% です。
税込から税抜を求める
消費税額 = 税込金額 × 税率 ÷ (100 + 税率)、税抜金額 = 税込金額 − 消費税額です。10% なら税込金額 × 10 ÷ 110、8% なら税込金額 × 8 ÷ 108 が消費税額になります。
端数処理
消費税額に円未満の端数が出たときの処理は、切り捨て・四捨五入・切り上げから選べます。どの方法を使うかは取引先や請求書の取り決めで異なるため、本サイトでは入力で選ぶ形にしています。
税率の根拠
標準税率 10%・軽減税率 8% は、国税庁の「消費税の税率」のページにもとづきます(いずれも地方消費税を含む税率で、国税分は 7.8% と 6.24% です)。出典・確認日は、このページの設定値の表に載せています。
使っている式
| 名前 | やっていること | 式 |
|---|---|---|
| 適用する税率 | 選んだ税率区分の税率(%)です。 | rate = if(kubun == 1, rateStd, rateRed) |
| 消費税額(端数処理の前) | 税抜金額からは「税抜金額 × 税率」、税込金額からは「税込金額 × 税率 ÷ (100 + 税率)」で求めます。 | taxRaw = if(dir == 1, amount * rate / 100, amount * rate / (100 + rate)) |
| 消費税額 | 端数処理の前の消費税額を、選んだ方法で円未満を処理します。 | tax = if(mode == 1, floor(taxRaw), if(mode == 2, round(taxRaw), ceil(taxRaw))) |
| 税抜金額 | 税抜金額を入れたときはその金額、税込金額を入れたときは税込金額から消費税額を引いた額です。 | netAmt = if(dir == 1, amount, amount - tax) |
| 税込金額 | 税抜金額を入れたときは税抜金額に消費税額を足した額、税込金額を入れたときはその金額です。 | grossAmt = if(dir == 1, amount + tax, amount) |
| 求めた金額(結果) | 税抜金額を入れたときは税込金額、税込金額を入れたときは税抜金額です。 | if(dir == 1, grossAmt, netAmt) |
| 消費税額(結果) | 選んだ端数処理で円未満を処理した消費税額です。 | tax |
| 税抜金額(結果) | 消費税を含まない金額です。 | netAmt |
| 税込金額(結果) | 消費税を含む金額です。 | grossAmt |
| 適用した税率(結果) | 計算に使った税率です。 | rate |
式の記法: + - * / ^(べき乗)、かっこ、min / max / round / ceil / floor / pow / abs / sqrt、if(条件, 真のとき, 偽のとき)。round(x, 桁) は四捨五入、ceil は切り上げ、floor は切り捨てです。
設定値(定数)と出典
| 項目 | 値 | 出典 | 時点 | 見直しの周期 |
|---|---|---|---|---|
| 標準税率(消費税と地方消費税の合計) | 10% | 国税庁 タックスアンサー No.6351 消費税の税率 | 2026年4月1日 | 毎年 4 月と税制改正のたびに確認(次回見直し 2027年3月1日) |
| 軽減税率(消費税と地方消費税の合計) | 8% | 国税庁 タックスアンサー No.6351 消費税の税率 | 2026年4月1日 | 毎年 4 月と税制改正のたびに確認(令和9年4月から飲食料品の税率引下げの予定が国税庁に掲載)(次回見直し 2027年3月1日) |
入力できる範囲
| 項目 | 範囲 | 初期値 |
|---|---|---|
| 金額 | 1〜1,000,000,000円 | 10,000円 |
| 金額の種類 | 税抜金額(税込を求める) / 税込金額(税抜を求める) | 税抜金額(税込を求める) |
| 税率 | 標準税率 / 軽減税率 | 標準税率 |
| 消費税額の端数処理 | 切り捨て / 四捨五入 / 切り上げ | 切り捨て |
結果は、同じ条件なら本サイトのどのページでも同じ数字になります(ページの数字も、計算ツールも同じ計算の仕組みで出しています)。
ご利用にあたって
- 計算結果は入力した条件にもとづく概算で、請求書や申告書の金額を保証するものではありません。実際の端数処理は、取引先との取り決めや適格請求書(インボイス)の記載方法に従ってください。
- 軽減税率が適用される飲食料品や新聞の範囲は、販売の形態によって異なります。どの商品に軽減税率を使うかの判定はしません。
- 国税庁のページには、令和9年4月1日から令和11年3月31日までの飲食料品の消費税率の引下げが掲載されています。実施の時期以降は税率が変わりますので、最新の内容は国税庁の案内で確認してください。